XRP Ledger（XRPL）を量子コンピュータに耐えられる形へ作り替える計画が、9月10日に日本語圏のXで改めて広がった。元になっているのはRippleが4月20日に公開した「Post-Quantum Readiness on the XRP Ledger」で、4段階のロードマップを踏んで遅くとも2028年までにポスト量子暗号（PQC）の署名へ移行する、という内容。海外メディアがAlgorandとの比較記事を出したことがきっかけで、日本語のアカウントにも波及した形になっている。

発表されている中身

きっかけはGoogle Quantum AIの研究で、いまブロックチェーンが使っている楕円曲線暗号は、十分に進んだ量子コンピュータなら破れるという内容だった。Rippleは「今日ただちに資産が危ないという話ではない」と断ったうえで、脅威が理論上のものから現実味のあるものに変わった以上、移行の時間割を引く必要があると書いている。

もうひとつ挙げられているのが「harvest now, decrypt later」。いま公開されている暗号データを集めておいて、量子ハードウェアが育つのを待ってから解く、というやり方。XRPLでは署名のたびに公開鍵がオンチェーンに出るので、長く価値を持ち続けるアカウントほど守る優先度が高い、と整理されている。

そのうえでRippleは、XRPLにはもともと有利な土台があると主張している。ひとつはネイティブのキーローテーションで、アカウントを変えずに鍵だけ差し替えられること。もうひとつはシード由来の決定的な鍵生成。どちらもそれ自体はポスト量子の解ではないが、移行の道筋を最初から作らなくて済む、という位置づけになっている。

• フェーズ1：Q-Day用の緊急計画。従来署名を受け付けなくし、量子安全なアカウントへ移す。鍵を晒さずに所有を証明するPQゼロ知識証明も検討中
• フェーズ2（2026年前半）：NIST標準のPQCアルゴリズムをXRPLの実ワークロードで評価。署名サイズ・検証コスト・スループットへの影響を測る
• フェーズ3（2026年後半）：候補署名方式を既存の楕円曲線署名と並走させてDevnetに載せる。ゼロ知識証明や準同型暗号まわりのPQ対応も探索
• フェーズ4（2028年目標）：ネイティブPQC対応のamendmentを設計・提案し、ネットワーク全体をPQC署名へ移す
• 検証はProject Elevenと協業。ハイブリッド署名の実装、検証者レベルのテスト、Devnetのベンチマーク、ポスト量子カストディウォレットの試作を進めている
• Rippleの応用暗号チーム（Murat Cenk氏、Tamas Visegrady氏、Oleg Burundukov氏、Aanchal Malhotra氏ら）が横断で担当

Xでの反応

9月10日の日本時間の昼にかけて、この話題に触れた日本語アカウントは6件ほど。ニュースの転載が中心で、数字そのものを疑う声はほとんど出ていない。一方で「量子耐性さえあれば安泰なのか」という論点や、Q-Dayの到来時期そのものを短く見積もる声もあった。

これから何を見ればいいか

当面はフェーズ3の進み方。候補の署名方式がDevnetに載って、開発者が実際に触れるようになったかどうかがひとつの区切りになる。あわせて、フェーズ4で出すとされているamendmentの提案がいつ出てくるか。XRPLのamendmentは検証者の賛成が要るので、提案が出た時点から実際の有効化までにさらに時間がかかる。Project Elevenの監査結果が公開されるかどうかも、進捗を測る材料になりそう。なお2028年という数字はRippleが「遅くとも」と書いている目標であって、確定した施行日ではない。

Ripple Insights「Post-Quantum Readiness on the XRP Ledger」（2026年4月20日）